では同じ百貨店での賃料歩率を他のアパレルやブランドと比べるとどうだろうか。

百貨店では消化仕入れ（販売が成立した時点で百貨店が仕入れる）取引でも基本は「家賃」感覚で、販売効率に賃料歩率を掛けた実質坪家賃は客数の多い一階路面（駅直結だとコンコースと繋がる地階や二階）や各フロアのエスカレーター周辺が高く、高層階やフロアの端に行くほど安くなる。

逆にいえば、実質坪家賃を販売効率で割ったものが「賃料歩率」となるわけで、販売効率が高いブランドほど賃料歩率は低くなる。

百貨店側が月坪15万円の家賃を求める区画で、月坪50万円しか売れないブランドには30%の歩率が要求されるが、月坪100万円売るブランドの歩率は15%に収まる計算だ。

「月坪150万円以上」も

ショッピングセンターで販売効率が高いのは「ユニクロ」など大衆価格のアパレルだが、百貨店では高額ブランドほど販売効率が高くなる。ショッピングセンターのアパレル店は客単価が数千円（の低い方）にとどまるが、百貨店では平場ブランドでも数万円で、高額ブランドともなると一桁上がる。

客数が少なく、ゆったり丁寧に接客しても客単価が高いので高額ブランドの坪販売効率は高く、都心百貨店のスーパーブランドともなれば月坪150万円以上も珍しくなく、御三家（エルメス、ヴィトン、シャネル）クラスともなると200万円を超える。

大手アパレルの平場ブランドは頑張っても60〜70万円が精々で、三陽商会の旧バーバリークラスでようやく100万円が射程に入る。

そんな計算をするなら200万円級のスーパーブランドなら歩率8%でも月坪16万円の家賃になるし、一階路面で300万円売れば24万円になる。それも100坪200坪級の大型店ともなれば、月々の実質家賃は2400万〜5000万円、年間では3億弱〜6億円にもなる。

ショッピングセンターで必須テナントとなっているユニクロも百貨店の御三家と同じく8%が相場だそうだが（最近はどちらも、それ以下の事例を聞く）、同じ8%でもユニクロとスーパーブランドでは次元が異なる。

ユニクロは自ら内装費を負担して出店するが（内装下地の乙工事費を館側が負担するケースはある）、坪当たり150万円とも200万円とも言われるスーパーブランドの豪華な内装費を負担するのは百貨店側だ。

一昔前の水準だが、御三家クラスに続くスーパーブランドは近年の人気（販売効率実績）で13〜17%、それ未満のインポートブランドは20〜27%ぐらいだったと記憶している。ブランド人気と百貨店側の力関係で大きく振れるケースもあり、一般的な傾向と思ってもらいたい。

ECモールの賃料歩率は百貨店並み

コロナ禍を契機に店舗販売を逆転した感があるネット販売（以下EC）だが、ブランドの自営サイトならともかく、人気のファッションECモールともなると「賃料歩率」（販売手数料率）は百貨店と大差ない。