どちらもコロナ休業が引導を渡したとは言え、ニーマンマーカスはＬＢＯギャンブル死、ＪＣペニーは衰退の果ての玉砕という両極の破綻だった。その意味ではレナウンも後者の死に様だろう。

　ニーマンマーカスはピークの１５年の５１億ドルから１９年は推計４６億２０００万ドルまで売上が減少したとは言え、近年も売上対比４％前後の営業利益を稼いでいたが、それに倍する利息の支払いに行き詰まった。５５億４３００万ドルの長期負債のうちＬＢＯ負債が４４億５５００万ドルも占め、６.０％もの利息を３億３２００万ドルも支払っていた。１９年第３四半期までの営業利益１億２８００万ドルに対して２億４５００万ドルも利息を払い、７３億５９００万ドルの総資本のうち自己資本は３億７７００万ドルに過ぎなかった。これでは一ヶ月も全店休業すれば資金繰りがつかなくなって当然だ。

　一方のＪＣペニーは１６年以降、売上が減少して三期連続の経常赤字に陥っていた。１９年は８.１％減の１１１億６７００万ドルの売上に対して２億６８００万ドルの純損失を計上したが、支払利息２億９３００万ドル（利率７.９％！）以前に営業利益段階で８００万ドルの赤字だった。総資本４５億５０００万ドルに対して負債が３７億２１００万ドルに積み上がり、自己資本は８億２９００万ドル、フリーキャッシュフローは１億４５００万ドルまで磨り減っていたから、コロナ休業に耐えられなかった。

　ニーマンマーカスはＥＣ販売比率を３６％まで伸ばし、坪あたり２万４３２７ドルも売り上げていたから、ノードストロムにも遅れをとらず、高所得な顧客を捉えて販売効率も異例に高かった。ちなみにノードストロムのＥＣ比率は３３％、坪販売効率は１万６２２６ドル、メイシーズは２４％と７３００ドルだ（いずれも直近本決算期）。それに対してＪＣペニーは一度もＥＣ販売比率を公表したことがなく（おそらく一桁）、坪販売効率も１９年は４０５６ドルにとどまる。それだけ魅力のない旧態化したデパートに落ちぶれていた。

　１１年１１月にアップルストアを成功させた立役者のロン・ジョンソンを年俸５３００万ドルでＣＥＯに招き、特売体質からＥＤＬＰへ、ブランドショップ構成のメインストリートゾーニング、RFIDとWiFiによるモバイル＆セルフ精算の導入（ＤＸ）で営業経費率を３１％から２１％に引き下げるという大改革に取り組んだものの、特売慣れした顧客が離反して１２年の売上は２４.８％も減少し１３億ドルの営業赤字に陥り、１３年４月８日にロン・ジョンソンＣＥＯを解任して改革は挫折した。その深手から立ち直ることができないまま、販売不振が続いて自己資本が磨り減り、コロナ休業で行き詰まったのだ。今日の視点に立てばＤＸは最先端の取り組みだったが、メインストリートゾーニング（我が国百貨店で言うハイブリッド化？）とＥＤＬＰシフトは成功した事例を見ない。

　ニーマンマーカスは自己資本比率が５％まで落ち込んでレバレッジが２０倍まで膨らみ、ＪＣペニーは自己資本比率は１８.２％でも営業赤字が続いてフリーキャッシュフローが細り、コロナ・クライシスに耐えられなかった。連邦破産法第１１条は破綻した企業の資産を保全し負債を棚上げする徳政令みたいなものだから、事業に将来性と収益性があれば再生の道が開ける。ギャンブル死だったニーマンマーカスは確実に再生されるだろうが、討ち死にだったＪＣペニーの再生は極めて困難と思われる。