小島健輔の最新論文

現代ビジネスオンライン
『小島健輔が指摘「バーニーズ破綻の原因は『家賃』ではない」』
立て直しは難しい
(2019年08月09日付)
小島健輔 (株)小島ファッションマーケティング代表取締役

96年に続いて2回目の連邦破産法11条(チャプター11)を申請して破綻した米国バーニーズだが、様々な報道がことごとく『NYマディソン街旗艦店の高家賃が破綻の要因』と決めつけているのは疑問に思う。

なぜなら、バーニーズNYマディソン街旗艦店の家賃は値上げしても周辺相場より格段に安く、破綻の要因は他にあるからだ。

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今回も店舗整理は中途半端

春先から破産法申請の噂が絶えなかった米国バーニーズ・ニューヨーク社が8月6日、連邦破産法11条を申請して経営破綻した。

連邦破産法11条は債務整理と事業再生を法的に執行するもので、再生計画が整っていればつなぎ融資も受けられるし、その間に債務整理の見通しがつきスポンサーが現れれば再生へ、ダメなら事業を清算することになる。

今回の破産法申請では投資ファンドなどから7500万ドルの融資を確保しているから、再生を前提とした周到な債務整理と見るべきだろう。

96年の破産法申請では店舗網の整理が徹底されず、今回もシカゴ、ラスベガス、シアトルなど7店を閉鎖するが、家賃負担が破産法申請の引き金を引いたとされるNYマディソン街の旗艦店、同じ大家から借りているビバリーヒルズ店、サンフランシスコ店やボストン店はもちろん、重在庫のはけ口となるバーニーズ・ウエアハウス2店も残される。

NYマディソン街旗艦店の高家賃が破綻の要因ならいの一番に撤退すべきなのに残され、破綻前に検討されていた4階までのフロア圧縮や家賃の減額も発表されていない。

同じ大家から借りているビバリーヒルズ店も残されるわけで、バーニーズ社と大家のアシュケナージ・アクイジション社の関係はバーニーズ社が破産法を申請しても極めて友好的だ。19年2月1日付の賃貸契約更新で年家賃が1600万ドルから3000万ドルに改定されたとは言え、周辺相場と比較すれば法外なほど安い。

マディソン街旗艦店の家賃は法外に安い

3000万ドルに固定資産税負担などを加えると実質家賃は4400万ドル(1ドル=108円換算で47億5200万円)以上になるが、マンハッタン一等地のメンズ館(1〜9F)/ウィメンズ館(B1〜9F)合わせて27万5000sqf(2万5575平米/7750坪)もの巨艦店舗にしては法外に安く、たったの月坪5万1000円でしかない。

大家は下層階は他の小売業者、上層階はホテルかオフィスに貸した方がもっと稼げるはずだ。

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17年4月にNY五番街の旗艦店を撤退したラルフローレンは5万3000sqf(1493.6坪)で年間2500万ドル(月坪15万円強)を払っていたし、アバークロンビー&フィッチの銀座旗艦店は11フロア計2121平米(642.7坪)で年間14億4000万円(月坪18万6700円)も払っているから、バーニーズNYマディソン街旗艦店の家賃は倍近く値上げしても法外に安い。大家のアシュケナージ・アクイジション社はバーニーズ社を格別に優遇しているようだ。

その格別に安い家賃にも耐えられないマディソン街旗艦店はよほど売れていないということで、あの巨艦店舗にして年間6000万ドル(年坪83.6万円!)しか売れていないという証言もある。実際、バーゲン時期を除けば何時行っても閑散としている。

バーニーズ破綻の「深層」

マンハッタン一等地のマディソン街旗艦店が法外に安い家賃も負担になるほど売れていないのはファッションセンスと品揃えが時代ずれしているからだ。

バーニーズのピークはマディソン街旗艦店を開店した93年頃だが、米国のバブル期(ピークは84年)は日本より早くとっくに終わっており、バーニーズのイタリアブランドを軸としたバブリーな欧州モードは時代から浮き始めていた。そんな時点での大型旗艦店開設と多店化がいかに無謀であったか、96年の連邦破産法申請という結末を見れば明らかだ。

そんな“金ピカ”モードは姿を変えながらも2008年の「セックス&ザ・シティ」頃までは生きながらえたが、リーマンショックで凍りついた。

バーニーズが往時のバブル感覚を引きずった一方、セレクトデパートメントストア(セレクトショップ複合型百貨店)のノードストロムは世代とライフスタイルの変化に対応して業績を伸ばし、最先端の感性ではドーバーストリートマーケットなどに大きく水を開けられた。バーニーズのファッションセンスはとっくに“オワコン”となり、マーケットに存在場所がなくなっていたのが現実だ。

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加えて、経営面では販売消化力に見合わない重在庫体質が指摘される。人気が凋落して販売効率が低迷するにつれ、在庫負担が経営を圧迫していったのではないか。

店舗の少数分散に無理があった

米国のデパートチェーンやセレクトチェーンのブランド調達は「エクスクルーシブ・バイイング」(我が国で言う「別注」に近い)という品番単位の独占仕入れで勝負しており、全米か四地区(西海岸/東海岸/中南部/中北部)いずれかのエクスクルーシブが成り立たないと値入れが稼げず、店間移動も売価変更も自由にできず、ロット調達した商品の消化も見込めなくなる。

ニューヨークやボストン、ロサンゼルスやサンフランシスコなど大都市のダウンタウンに少数の店舗が点在するというバーニーズの店舗布陣では全米はもちろんエリアごとのエクスクルーシブも成り立たず、値入れを稼ぐべく大量調達しても店間移動と売価変更が制限されて消化が進まず、在庫を抱えての綱渡りになってしまう。それは96年当時も今日も何も変わっていない構造的欠陥だ。

その壁を越えるには東海岸か西海岸に集中出店してドミナントエリアを確立するしかないが、それには膨大な投資が必要で、運転資金にも四苦八苦する状況では実現は不可能だ。

すでに“オワコン”化してブランドイメージも落ちたバーニーズにそんな巨額投資をするスポンサーが現れるとは思えず、現状での立て直しとなるといずれ三度目の破産法申請も避けられないだろう。ブランドイメージも経営も“オワコン”化したバーニーズに明日は見えない。

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