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『オフプライスストア(OPS)開発ゼミ』
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流通・ファッションビジネスコンサルタント小島健輔の最新情報

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商業界オンラインに寄稿しました
過半が売れ残るアパレル流通への回答

『小島健輔が提言「オフプライスストア革命が迫る」』

(2019/05/22)
0522商業界-1

     
 過剰供給で値引き販売が常態化し過半が売れ残るわが国のアパレル流通だが、大差ない状況の米国では明快な答えが出ている。オフプライスストア(OPS)上位3社合計売上は百貨店上位3社合計売上を3割も上回り、売上げシェアは百貨店(14%弱)を引き離して17%に迫っている・・・・
 ■米国ではブランド購入の大半がオフプライス
 ■日本では焼却処分や海外輸出でガス抜き
 ■付加価値をドブに捨てていいのか
 ■オフプライス流通のタブーは消えていく
 ■遠からず爆発的急成長が始まる

詳しくはこちらから。
          
           

スポーツブランドに迫るデフレの危機
7230ブログ-上

      
 アパレルが過剰供給と需給ギャップで過半が売れ残るという惨状の一方、スポーツブランドはアスレジャーやアウトドアのブームに乗って大躍進していると多くの皆さんが「錯覚」しておられるが、実態は分野やブランドで明暗が際立ち市場規模は微増にとどまっている。
     
■好調企業はゴールドウインだけ
 スポーツ関連上場企業の19年3月期決算が出揃ったが、勢いがあるのは「ザ・ノース・フェイス」を擁するゴールドウインだけで、業界首位のミズノは減収・減益、戦略の迷走を指摘されて伊藤忠にTOBをかけられたデサントは微増収・二桁減益、ヨネックスは微減収・二桁減益、アシックスの第1四半期も減収・二桁減益と、「大躍進」というイメージからはかけ離れている。
 一人勝ちのゴールドウインにしても二桁成長に加速したのは18年3月期からで、それも「ザ・ノース・フェイス」を主軸とするアウトドア関連が押し上げており、それ以外は減収が続いている。実際、アウトドア関連の売上と全社売上に占めるシェアは16年3月期の341.5億円/57.2%から19年3月期は647.0億円/76.2%に跳ね上がっている。
 「ザ・ノース・フェイス」ブランドの売上はいかなる形でも公表されていないが、アウトドア部門売上の九割近くを占める550〜560億円程度だと思う。推察の域を出ないにしても、ゴールドウインの躍進は「ザ・ノース・フェイス」が担っていると言って間違いない。その「ザ・ノース・フェイス」人気にしても、アウトドアというよりタウンユースやビジネスユースが支えている嫌いは否めず、いずれブームが冷めるリスクも指摘される。
 当社で集計している商業施設のブランド別既存店売上前年比を見ても、好調を継続しているのは「ザ・ノース・フェイス」と「ラコステ」「コロンビア」までで「エーグル」は浮き沈みがあり、「ナイキ」と「プーマ」は水面の攻防、「アディダス」は水面下の月が多い。アウトドア系は概ね好調だが、スポーツ系は「ラコステ」を除けば好調とは言い難い。著名ブランドでも好不調が別れるのだから、スポーツ関連企業の決算に反映されているように、実用性のスポーツブランドは競技種目の人気に左右されてしまう。ピークの四分の一に縮小したと言われるスキー関連などはその典型だろう。
     
■スポーツブランドに迫るデフレ
 スポーツブランドには価格の壁も指摘される。スポーツブランドの「正価」はお手軽なSPA商品に比べると倍以上に高価で、ファッションアパレルほどトレンド変化がなく機能性が優先されるから、アウトレットでの購入比率が高い。統計的な資料は見当たらないが、どこのアウトレットモールでもスポーツブランドは一通り揃っているから、オフプライスでの購入が一般化していると見て良いだろう。
 そんなことを指摘するのは、過去四半世紀にアパレル分野で起こったようなデフレによる市場の縮小を予感するからだ。
 アパレルのデフレを主導したユニクロが「スポクロ」に挑戦したのは20年も前の97年の事で、わずか一年で撤退しているし、近年のアスレジャーにも積極的ではないが、「西宮戦争」に象徴されるようにワークマンプラスとデカトロンが覇権を争ってスポーツアパレル(デカトロンは用品も強い)のデフレが広がれば市場規模は急速に萎縮していく。
 ユニクロとてワークマンプラスの驚異的な成功を横目で見過ごしはしないから、遠からず「スポクロ」に再挑戦するに違いない。となれば三つ巴の争いがスポーツアパレルの価格破壊を加速するのは避けられず、高価格が通らなくなったスポーツブランドの売上は一部の人気ブランドを除き急速に萎縮していくだろう。
 東京オリンピックが迫ってブームの最中にある今日でも好調ブランドは一部に限られ、卸が大半を占めてアウトレットと直営店が加わるという古典的な流通にとどまるから、スポーツ関連企業の業績はオリンピック終了後、急速に悪化する公算が高い。「スポーツブランド人気」は錯覚でしかなく、デフレの波に飲み込まれて遠からず幻に終わるだろう。
        7230ブログ-下

 

アパログ 2019/05/22更新
     
     

商業界オンラインに寄稿しました
加速するライフスタイル革命

『今、女性の下着に何が起こっているのか』

(2019/05/20)
商業界

          
 米国ではセクシーな下着の不人気で「ヴィクトリアズ・シークレット」が毎年恒例のランジェリーショーのテレビ中継打ち切りに追い込まれ、わが国でも一時はセクシーイメージで人気だった「ピーチ・ジョン」の不振でワコールホールディングスが巨額の減損処理に追い込まれて97%の減益決算になり、アツギはストッキングの不振で31億円の赤字に転落した。一体、女性の下着に何が起こっているのだろうか・・・・
 ■“セクシー”から“ヘルシーナチュラル”へ
 ■日本では“セクシー”も“モテかわいい”もアウト
 ■国民総労働力化がもたらすライフスタイル革命

詳しくはこちらから。
           
          
 

経産省が18年EC統計を発表
7229ブログ-上

     
 経済産業省EC統計(電子商取引に関する市場調査)の18年度版がようやく5月16日に発表されたが、その数値は至極真っ当なものでサプライズはなかった。
 国内BtoC-EC(消費者向け電子商取引)市場規模は前年から8.96%伸びて17兆9845円。うち物販は8.12%伸びて9兆2992億円、EC比率は0.43ポイント上昇して6.22%となった。うち衣類・服飾雑貨は7.74%伸びて1兆7728億円と物販ECの19.1%を占め、EC比率は1.42ポイント上昇して12.96%と13%に迫った。
 参考資料として添付されたEuromonitor社の推計値によれば、日本市場のEC比率は7.9%、同アパレルは14.0%、当社が145社を集計して推計したアパレルのEC比率は13.3%、SPACメンバーの平均値は14.3%だったから、12.96%という経済産業省の統計はやや抑制されたものと見るべきだろう。ちなみにEuromonitor社の推計では米国のアパレルEC比率を20.4%、中国を28.9%、韓国を17.9%としているから、推計の精度は高いと思う。
 同じく添付されたeMarketer社の推計値(18年11月)によると、米国のBtoC-EC市場規模は18年で5232億ドル、EC比率は9.8%、うちAmazonが48.0%を占める。米国商務省が公表した18年統計は5136.2億ドル、9.66%と誤差は2%弱で、当社が推計した米国内アマゾン総取扱高2394億ドルのシェアはeMarketer推計値対比で45.8%、商務省統計値対比で46.6%になるから、この誤差もそれぞれ3.0%、4.8%と許容範囲だろう。
 統計数値は集計方法や推計手順で多少は振れるものだが、使う目的が許容する誤差に収まれば十分に役に立つ。厚生省の勤労統計のような恣意的な操作は論外だが、経産省のEC統計は真っ当に集計して精査したものと信頼して良いだろう。
     

7229ブログ-下

アパログ 2019/05/17更新
      
     

商業界オンラインに寄稿しました
「NBジーンズとアメカジ回帰」は壁に当たる

『小島健輔が指摘「迷走するライトオンの突破口はこれだ」』

(2019/05/15)
商業界

     
 ジーンズカジュアルのライトオンが正念場を迎えている。長年の停滞から抜け出さんとした『ジーンズの量販店を脱してジーンズのセレクトショップを目指す』路線は一定の成果はあったものの抜本的浮上にはつながらず、『NBジーンズとアメカジに原点回帰する』という方針転換は迷走と指摘されてもやむを得まい。それが起死回生の復活をもたらすのならともかく、時代錯誤の原点回帰が顧客の間口を狭めて業績回復の芽を摘むのではと危ぶまれる・・・・
 ■赤字転落で商品経営の破綻が露呈
 ■売上げと在庫のマッチポンプ
 ■「脱ジーンズ量販店」は成果があったのか
 ■カジュアルの主流ではなくなった「ジーニング」
 ■「アメカジ」も終わっている
 ■絶対水位は限界を割っている
 ■「ジーンズセレクトショップ」は空論だった
 ■NBジーンズはVMIサプライに転換せよ

詳しくはこちらから。
     
     

現代ビジネスオンラインに寄稿しました
外資系チェーンの撤退が止まらない

『フォーエバー21が撤退!
「Xデー」に怯える商業施設関係者たち』

(2019/05/15)
現代

     
 フォーエバー21が撤退と聞いて血の気が引いた関係者もおられると思うが、とりあえずは日本市場ではなく中国・台湾市場から撤退したというお知らせだ。市場規模も成長性も格段に優る中国市場から撤退したのだから、衰退著しい日本市場にしがみつく理由はないと思うのが真っ当で、Xデーはいつかという話になってしまう・・・・
 ■閉店と売上減少が続く「フォーエバー21」
 ■撤退が相次ぐ外資アパレルチェーン
 ■すでに縮小・撤退モード

詳しくはこちらから。

流通・ファッションビジネスコンサルタント小島健輔の論文

      
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公開セミナー

6-14オフプライス2019年6月14日(金)開催!!
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6-19C&C2019年6月19日(水)開催!!
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SPAC

SPACとは小島健輔が主催する
業界唯一の実務情報交流型経営研究会です。 
          

第376回 SPAC研究会の御案内

 第376回SPAC研究会の内容が決まりましたので御案内申し上げます。
 慢性的な過剰供給にECへの流出が加わって店舗販売が低迷し、ECとて宅配料金の値上げや人気ECモールの手数料高騰で収益が圧迫される中、C&Cによる店舗の復権と在庫運用の効率化が急がれます。そんな情況に目を背けては変化に取り残され淘汰を免れません。今回のSPAC研究会では『ロス圧縮と最速消化へのMD&DB手法総研究』をテーマに、MD企画〜生産/調達〜DB&物流を一貫して最適供給と在庫消化の最速化を図るマーチャンダイジング&ディストリビューション手法を探って行きます。なお、今回は株式会社アダストリア グローバルワーク営業部部長 太田 訓様、株式会社ベイクルーズグループ FRAME WORKS社上席執行役員CCO 窪田 昌央様、MARK STYLER株式会社 第1本部本部長 鈴木 政宏様、株式会社ユナイテッドアローズ 第二事業本部商品部商品2課GLR課長 鈴木 良子様をパネリストにお招きし、最前線のお話を伺います。

S P A C 研 究 会
事務局長 小島 健輔


第376回SPAC研究会
———-テーマ———-
『ロス圧縮と最速消化へのMD&DB手法総研究』
———-日 時———-
2019年05月29日(水)
PM1:30~5:00
———-会 場———-
原宿東郷記念館 
3Fオランジェール
     

入会のご案内

 ブランディングとマーチャンダイジング&リテイリングの技術革新を目指すファッションビジネスまたは関連ビジネスで、事務局が適切と認めた企業が参加できます。企業または事業部単位に加盟し、代表者ないし実務トップ/上級戦略スタッフ1名をクラブメンバーとして登録します。クラブメンバーはクラブの運営に積極的に参加するとともに、毎月のテーマに応じて社内の適者を選定してビジターとして例会に同伴します(選択的参加も可)。

最新マーケットトレンド

2019年04月末の店頭からゾーン別注目ルックの一部をご紹介。

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※SPACレポートでは毎月レディス9ゾーン/33〜35体、メンズ6ゾーン/約17〜19体、計50体以上のスタイリングをウェアリング/カラー/ディティール/アイテム別MD展開などの解説と共にビジュアルで報告しています。

trends1904top

詳しくはこちらから

会社概要

当サイト運営 流通・ファッションビジネスコンサルタント会社

株式会社小島ファッションマーケティングの概要

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 数字だけでなくリアルな現場検証を重ねて実務を体系的に革新する一方、中長期の環境変化に対応するドメイン戦略と収益構造を展望し、マーケットと調達背景を繋いで新たな市場と高収益体質を獲得するビジネスモデルを創造していく、それが私達“ビジネス・エンジニア”の使命です。その原点は顧客と現場の実態に立脚した実証主義であり、決して仮説やイデオロギーに流されることはありません。どんなPDCAプラットフォームにも成功体験にも連作障害と賞味期限が避けられないという現実を直視し、マーケット/競争環境/調達背景の三面を睨んで環境変化に対応する業務プロセスとビジネスモデルの革新を適時に提案して行きます。
 売場の営業的再構築指導や商品計画・調達の実務指導といったオンタイムな業務から、先を見た出店戦略や調達〜ロジスティクス体制再構築、中長期の環境変化に適応するビジネスモデル設計や業態開発まで、MD/VMDのみならずオムニチャネルなリテイル・オペレーションやロジスティックス、組織、財務まで、クライアントの規模や経営状態、マネジメント風土など実情を直視して柔軟かつ体系的にサポートします。

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